AI検索がサイトへのリンクを増やし始めた｜Google10月15日更新と利用者の実像

結論：リンクが戻ってきた。問われるのは「どのページを指されるか」

2026年10月15日、GoogleがAIモードとAIによる概要の表示を更新すると公式ブログで発表しました。要点は「AIの回答からWebサイトへ出ていく導線を増やす」こと。この数年、AI検索の話題は「クリックが減る」一辺倒でしたが、エンジン側はリンクを目立たせる方向に舵を切っています。

同じ時期、国内の利用者調査では「日常の調べものはWEB検索が80.5％、それでも82.3％が生成AIの利用機会は増えている」という結果が出ています。乗り換えではなく併用です。

この2つを合わせると、中小企業がやるべきことは1つに絞られます。AIにもGoogleにも「この用件ならこのページ」と指されるページを、1つに決めて整えることです。以下、一次情報と、自社ECを20年・9サイト（本店4＋モール5）運営しAI検索経由の流入を実測している立場からの解釈を書きます。

1. Googleの10月15日の更新（公式発表・5項目）

出典：Google公式ブログ「More ways to connect with the web from Search」2026年10月15日公開（Hema Budaraju／VP, Product Management）。
https://blog.google/products-and-platforms/products/search/updates-ai-mode-overviews-explore-web/（確認日：2026年10月18日）

同ブログは、ユーザーが情報源を選ぶ優先ソース機能の利用者が年初から7倍以上に増えたとも書いています。

当社の解釈

注目すべきは2番目の「公式ページ専用枠」です。ここで選ばれるのは、一番詳しいページでも一番長いページでもなく、その用件がそこで完結するページです。料金を知りたい人に対して、料金が3ページに分かれている会社は選ばれにくい。9サイトを運営していて痛感するのは、サイトが育つほど同じ用件のページが増えるという事実です。増やす作業より、減らして1本に決める作業のほうが効きます。

2. OpenAI側は逆方向に見える（DevDay 2026）

OpenAIは2026年9月29日のDevDay 2026で20件超を発表し、ChatGPTを開発者がネイティブな機能を直接提供できる「共有の面」として開放したと説明しています。対象は週間12億人のユーザーです。
出典：https://openai.com/index/devday-2026-recap/（2026年9月29日公開／確認日：2026年10月18日）

当社の解釈

Googleは回答から外（Web）へ出す導線を増やし、OpenAIは回答の中で完結できる範囲を広げている。方向が違う以上、どちらか一方に賭ける設計は危険です。当社の見立ては、「AI検索対策」と「従来のSEO」を別の仕事として分けるのではなく、同じ1ページが両方から指される状態を作るのが最も費用対効果が高い、というものです。根拠は上記の仕様差と、次章の利用者側データです。

3. 利用者は乗り換えていない。併用している

直近に出た国内の民間調査2件です。いずれも調査会社ではなく事業会社の自社調査で、サンプルに偏りがあります。公的統計ではない前提で読んでください。

調査A：株式会社バリューファースト「みんなの声研究Lab」

2026年10月15日発表／調査期間2026年9月28〜29日／10〜60代男女400名／クラウドワークス登録者へのインターネット調査。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000077.000047794.html（確認日：2026年10月18日）

• 普段の調べもので最もよく使うのは Google検索 64.0％、Yahoo!検索と合わせWEB検索計 80.5％。生成AIは 18.0％
• 調べものでの生成AI利用機会が「増えている」82.3％（とても35.8％＋少し46.5％）
• 生成AIで調べる際の最大の不安は「誤情報・正確性」76.8％（自由回答）

調査B：株式会社ニュートラルワークス「AI検索利用実態調査」

2026年10月6日発表／会社員300名対象。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000184.000041566.html（確認日：2026年10月18日）

• AI検索を「現在利用している」53.3％
• 利用者の内訳：AI検索のほうが多い・AIのみ＝35.6％／同程度＝33.8％／従来型のほうが多い＝30.6％
• 利用者の76.9％が2025年以降に開始。72.6％が今後さらに増えると回答

公的統計での裏取り

総務省「令和8年版情報通信白書（概要）」（2026年7月）によると、日本の個人の生成AI利用経験率は2025年度調査で58.8％。2024年度調査の26.7％から大幅に上昇しています（日本 n=727）。
https://www.soumu.go.jp/main_content/001082851.pdf（確認日：2026年10月18日）

当社の解釈

3つの調査が同じ構図を示しています。入口は増えたが、置き換わってはいない。そして利用者が最も気にしているのは「その情報が正しいか」です。ここが中小企業にとっての好機で、AIは正しさを自力で保証できないため、日付と根拠が明示された一次情報の出し手を必要とします。自社の価格・納期・対応範囲・実績は、他の誰も一次情報を持っていません。

4. 明日からできる4つの手順

① 「1用件＝1ページ」を決める（所要：半日）

料金／対応エリア／納期／問い合わせ など、顧客の用件を10個書き出し、それぞれ答えるページのURLを1つだけ書きます。2つ以上書けてしまう用件が、AIにも検索エンジンにも選ばれていない箇所です。統合するか、片方を正本へ内部リンクで寄せます。Googleが上部専用枠でテストしているのは、まさにこの「公式な1ページ」です。

② AI経由を分けて、着地ページ別に見る

GA4で参照元が chatgpt.com／gemini.google.com／perplexity.ai／copilot.com 等のセッションを1つのセグメントにまとめ、着地ページ別に並べます。当社も自社サイトで同じ見方を続けていますが、当社の見立てでは、AI経由の訪問はサービスページではなく会社案内的なページに着地しやすい（自社サイトの実測から）。全体のセッション数だけを見ていると、この偏りに気づけません。見るのは数ではなく、どのページに落ちているかです。

③ 「誤情報が不安」な読者に答える形にする

調査Aで76.8％が挙げた不安に、ページ側で先回りします。具体的には、(a)更新日を本文の見える位置に書く、(b)数字には出典と確認日を添える、(c)自社の数字は定期的に数え直して書き換える運用にする——の3点です。当社は自社9サイトの掲載値（取扱種類数など）を定期的に数え直して書き換える運用にしています。これはAI対策である前に、問い合わせ前の不安を減らす作業です。

④ 「指名される面」を点検する

優先ソース利用者が年初から7倍超という事実は、読者が情報源を自分で選び始めたことを意味します。社名・ブランド名で指名してもらえる接点（更新されているお知らせ、実名の書き手、SNS）を点検してください。動画やニュースを継続的に出している場合は、Googleの検索プロフィールの対象になるかも確認する価値があります（公式ヘルプ：https://support.google.com/websearch/answer/16904498／確認日：2026年10月18日）。

5. 今後の見通し（当社の見立て）

当社の見立ては次の2点です。第一に、リンク表示の強化はテスト段階の項目を含むため、表示のされ方は数か月単位で変わり続けると考えています（公式発表自体が「テスト」「段階的展開」と明記しているため）。第二に、変化に強いのは、仕様に合わせた小細工ではなく「1用件1ページ」と「更新され続けている一次情報」だと考えています。この2つは、Googleが公式ページ枠を出す場合にも、ChatGPTが回答内で完結させる場合にも、同じように効くからです。

よくある質問

Q. 従来のSEOはもうやらなくていい？

A. 調査では日常の調べものの80.5％が依然WEB検索です（調査A）。またAIモード・AIによる概要はGoogle検索の中の機能であり、評価の土台は共通です。止める理由は現時点でありません。

Q. 何から測ればいいですか？

A. GA4でAI系の参照元を1セグメントにまとめ、着地ページ別に見るところからです。順位より先に「どのページが入口になっているか」を把握してください。

Q. 小さな会社でも引用されますか？

A. 用件が限定されるほど「公式に答えられる会社」は少なくなります。価格・納期・対応エリアのように、自社しか一次情報を持たない領域ほど有利です。

ご相談ください

FUN-CREATEは自社ECを20年・9サイト（本店4＋モール5）運営し、AI検索経由の流入を自社サイトで実測・定点観測しています。仕様変更のニュースを「御社のどのページを、どの順で直すか」に翻訳するのが当社の仕事です。現状の棚卸しからご相談ください。→ SEO・GEO/LLMO対策のサービスページ

十文字 眞輝監修・執筆

代表取締役 CEO ／ FUN-CREATE株式会社

🎓 中小企業診断士 ｜ EC・WEB運営20年超

2006年創業。自社EC 9サイト（本店4＋モール5）を20年運営してきた実運用をベースに、中小企業向けのWEB集客・DX戦略を設計。愛知県西尾市・三河地区の中小企業を中心に支援。